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大企業病にかかったかどうかを財務指標でみる場合、売上利益率や投下資本利益率が低下していないかどうかが重要な指標になるります。

企業の基礎体力は、何といっても収益力にあり、これが低下傾向に陥らないように全社員が収益指向に徹することが大企業病を予防するための有力な対策といえるでしょう。

たとえば、松下電器産業では、「適正利益は社会に貢献した報酬」という考、兄方をもち、利益をあげていない企業は、社会に貢献していない証拠であるとして、「適正利益をあげることが企業が社会からその存在を認められている証明」という企業哲学を創業者から受けついでいるのです。

その適正な売上経常利益率は１０％を目安にしているそうです。

松下の売上経常利益率は７％前後であり、家電業界の競争がいかに激しいかを示唆しています。

松下のトップは、なるべく早い時期に、これを１０％近くに向上させることを目ざしており、事業部の業績評価を売上経常利益率で行なっているそうです。

事業部の売上経常利益率によって、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄのランク付けを行ない、Ａは９％以上、Ｂは６％以上～９％未満、Ｃは４％以上～６％未満、Ｄは４％未満となっています。

Ｂランクまでなら平均程度だから特に問題はないが、Ｃランク以下は低評価されます。

ＣランクやＤランクでは、すでに大企業病にかかりはじめたものとみて、抜本的な収益改善策をたてることを要求されるのです。